社名:合同会社 C&Cビジネスコンサルティング
(製造業専門 業務改革支援会社)

製造業専門の業務改革コンサルタント
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製造業を精通し、改革を先導してきたメンバーが、御社の第3の社員として、改革を通じ、経営幹部を育成します。
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2022 / 05 / 17  07:11

朝活100本ノック / SDGs・ESG投資 授業67日目【決まっている未来を知ろう②】

朝活100本ノック / SDGs・ESG投資 授業67日目【決まっている未来を知ろう②】

2030年頃の近未来は?

・東京都のプラごみ焼却量が2017年比で4割削減

2026年

・広義のリフォーム市場規模7.3兆円

・ゲーム市場規模1兆8,822億円

・ロボット市場規模2,960億円

・産業用ドローン1,690億円

 

国内ファクトリーIoT市場規模

・2026年9,743億円⇒2027年1兆610億円

 

現在、進められている最先端技術の市場規模が伸びる

ファクトリーIoTは、年1,000億円規模で市場が広がるのか

そして、リフォームの市場規模が大きくなり、

ゲーム市場規模も年々大きくなってくる。

時代が更に変化していく方向性は間違いない

これが未来に起こるであろう事象である

知って動くか知らずに動くかは大きな差が出る

 

出所:未来年表は、野村総合研究所グループHPより

2022 / 05 / 16  07:09

朝活100本ノック / SDGs・ESG投資 授業66日目【決まっている未来を知ろう①】

 朝活100本ノック / SDGs・ESG投資 授業66日目【決まっている未来を知ろう①】

直近2025年の未来

☆日本の高齢化率(65歳以上)が30%に

☆日本の人口が1億2,254万人に減少

2021年人口は、1億2550万人です

約300万人も減少する

鳥取県人口が約55万人

鳥取県が5回以上消滅する人数である

 

皆さんごぞんじでしたか?

知ることで、考えが変わります、そして行動が変わります

 

出所:未来年表は、野村総合研究所グループHPより

https://www.nri.com/jp/knowledge/publication/cc/nenpyo/lst/2022/2022/2022

 

2022 / 05 / 13  07:04

朝活100本ノック / SDGs・ESG投資 授業65日目【自社におけるSDGsへの理解や取り組みについて】

朝活100本ノック / SDGs・ESG投資 授業64日目【自社におけるSDGsへの理解や取り組みについて】

 

・「2021年度(第42回)当面する企業経営課題に関する調査」の結果

(出所:日本能率協会)

「具体的な目標を設定して取り組んでいる」30.4%(昨年比+5.2ポイント)

「具体的な目標の設定はしていないが、SDGsに沿った活動を行っている」が44.1%(昨年比+7.6ポイント)

上記2点の項目を合わせるとSDGsに取り組む企業が昨年より10ポイント以上増加、7割を超えてきている

中堅・中小企業でのSDGsに関わる取り組みをしている比率が大きく増加

 

2022 / 05 / 12  07:06

朝活100本ノック / SDGs・ESG投資 授業64日目【企業の社会貢献判断は?】

 朝活100本ノック / SDGs・ESG投資 授業64日目【企業の社会貢献判断は?】

企業の社会貢献をどこで判断しているかというアンケート

1位 従業員に対する姿勢(60.9%)

2位 ビジネスモデル(58.8%)

3位 企業理念(46.1%)

最下位は、「経営者のメッセージ」

 

従業員の姿勢が1位となった。普段の行動を見られている意識が

とても重要な結果となった。少子化で働き手が少なくなる中、

就活、転職活動でも、従業員の姿勢が左右する可能性も大きい結果と感じた。

経営者のメッセージに期待されていないのは寂しい結果となった。

 

2022 / 05 / 11  07:13

朝活100本ノック / SDGs・ESG投資 授業63日目【SDGs目標で最も関心が高いものは】

朝活100本ノック / SDGs・ESG投資 授業63日目【SDGs目標で最も関心が高いものは】

 

『目標8 働きがいも経済成長も』が1位

2020年:27.1%(1位)

2022年:42.4%(1位)

⇒直接雇用の促進、能力開発、家庭と仕事の両立など、また昨今の感染症によるテレワークの浸透など

働く環境の変化から更に関心が高まっているようだ。

続いて、2位は「目標1 貧困をなくそう」(39.4%)「質の高い教育をみんなに」(38.2%)

最少は「目標17 パートナーシップで目標を達成しよう」であった。

2020年の別のアンケートでは、就労や自立支援寄付など「貧困をなくそう」が(5.5%)であったが、

世の中の変化と共に着眼点も変わりつつあるようだ。

 

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2024.04.30 Tuesday