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朝活100本ノック /生産計画・在庫管理改革:10日目【日本のSCMは】
SCMの考えは、日本でバブルが崩壊した後、1990年後半に上陸した。
日本は、バブルがはじけ、在庫過多による黒字倒産があり、大手企業でも相当苦しんでいた時代。
その様な状況もあり2000年頃のSCM改革は、当然、在庫削減(全体最適)を旗印に、システムによる自動化(業務効率化など)が推進されました。
TOC(制約条件の理論)の考えが日本に広がったのも2000年頃である。
ちなみに、某電子電気メーカーは、東京ドーム数杯分の在庫があり、当時、在庫がなくなるまで、倉庫に、役員が、席を移したなんて話もありました。
朝活100本ノック /生産計画・在庫管理改革:9日目【SCM改革で大切なもの】
◆民度:意識、マインド、人材、教育
意識がなければ改革出来ない、マインドがなければ、継続しないという事です
SCM改革は、様々な部門が絡み合い、トレードオフの連続、民度の向上がとても大切
SCMの日本の代表格の企業は、これをとことんまで徹底しています
では、民度をとことん追及している企業はどこでしょうか
『トヨタ』です
トヨタの強さは、金太郎飴
トヨタが、他企業を圧倒している事があります
改革や改善の目的や方針を問いかけると社員の上下関係なく、同じ回答が返ってきます
ある人は、「金太郎飴」と言っていました
この民度があるからこそ、やり通して、継続していく力がある訳です
朝活100本ノック /生産計画・在庫管理改革:8日目【 知っておきたいPDCAサイクルの成り立ち②】
USへ逆輸入された1980年代
不振が続いていた米国では、1980年にNBCによるドキュメンタリー番組「If Japan Can... Why Can't We?」
(日本にできるのに、なぜアメリカができないのか?)が放映されたことをきっかけに、デミング博士の活動と
実績にようやく注目が集まるようになりました。
すでにPDCAサイクルを単なる品質管理から経営哲学にまで発展させていたデミング博士は、フォード社やゼロックス社など
数多くの企業に対してコンサルティングを行い、実績を残しました。デミング哲学は製造業に限らず幅広い業界や行政機関に
よって急速に受け入れられ、Total Quality Management(TQM)として広がっていきます。そして1990年代の米国の
国際競争力回復に大きく貢献したといわれています。
日本はPDCAが開始され50年以上の歴史があるが、その中で日本が失われた30年となった理由は何だったのだろうか。
PDCAは、今日の日本にとってあっている手法なのだろうか。もしくは品質管理の領域(考え方)だけで経営管理をしているのでは
ないだろうか。単に手法だけにとらわれずに、自社にとって必要な形を考えていく力が必要だろ感じる。
朝活100本ノック /生産計画・在庫管理改革:7日目【 知っておきたいPDCAサイクルの成り立ち】
PDCAは、どのようにできたかご存じですか?
何のために、生まれてきたと思いますか?
PDCAサイクルは、USの統計学者ウィリアム・エドワーズ・デミング博士(1990~1993)によって提唱され、普及しました
(そのためにPDCAサイクルはデミング・サイクルとも呼ばれる)。
デミング博士が参考にしたのは、1925~1926年にともに働いたウォルター・シューハート博士(1891~1967)による統計的品質管理です。
当時の製造業における品質管理は、製造された製品の品質をすべて検査し、基準を満たさない製品を排除するという破壊的なプロセスが一般的でした。
一方、シューハート博士は品質のバラツキに影響を与える要因を管理できない「特殊要因」と、管理できる「一般要因」に分け、「一般要因」を好ましい状態に
制御することで品質の統計的な分布を一定の許容範囲内に収めるという考え方を提唱しました。
これによって、不良品の発生を防止しつつ、品質の維持が可能になります。トヨタ流にいうと、「工程において品質を作り込む」という考え方です。
PDCAサイクルは、経営管理手法から発したものではなく、品質管理手法を発生させたものだということを理解する必要があります。
経営に生かす際は、上記の品質管理の考え方を理解した上で使用しないと良いサイクルで回らない事になります。
朝活100本ノック /生産計画・在庫管理改革:6日目【リーン生産方式の特徴】
①日本の製造業の生産システム⇒ボトムアップ型
⇒暗黙知ベースに形成され、その中で結果としてムダが排除されていく
⇒ボトムアップでは部分最適に陥りやすい。局所的にムダが排除されで全体で
見た場合にはムダが排除されていない状態になりやすい
言い換えると「いびつな贅肉の取れ方=ダイエットに失敗した状態」
②トップダウン型の形式知ベース
⇒システムとの融合やその体系化などである。
⇒全体最適が追求しやすい⇒組織全体としてバランスがよくなり結果として
スループットの向上につながる
ただし、全体としてバランスが良くなる一方で、一部の組織、部門、担当ベースで
見たときには、改悪になっている場合もある